テレワークとリモートワークの違いは?違いを徹底解説!

2021/02/01 テレワーク

最近、テレワークやリモートワークという言葉をよく耳にするようになりました。

この影響から、テレワークやリモートワークの導入を検討している企業も増えてきているのではないでしょうか。

とはいえ、テレワークとリモートワーク、在宅勤務は、どれも同じ勤務形態のように感じて、区別がつかないかもしれません。

この記事では、テレワークとリモートワークの違いについて解説していきます。

テレワークとリモートワークについて

テレワークとは?

テレワークとは
テレワークとは、「tele/テレ(離れた場所)」と、「work/ワーク(働く)」から、勤務先から離れた場所で働くという意味があります。テレワークは、ICT(情報通信技術)を利用することにより、時間や場所に縛られない働き方ができるようになります。

このテレワークは、主に2つに分類されます。

雇用型テレワーク

雇用型テレワークとは、企業で勤務している被雇用者が、離れた場所で働くことを指します。

雇用型テレワークには、自宅で勤務する「在宅勤務」、施設に依存せずどこでも働ける「モバイルワーク」、勤務先ではなくサテライトオフィスなどで働く「施設利用型勤務」の3つの働き方があります。

自営型テレワーク

自営型テレワークとは、個人事業主・小規模事業者など、企業に雇用されていない人がICTを利用して仕事をすることです。フリーランスと呼ばれることもあります。

自営型テレワークにも働き方が2つ。1つは「SOHO」と呼ばれる、専門性の高い仕事で独立自営の度合いが高いものを指す働き方があります。

もう1つは他の人が代わってできる容易な仕事で、独立自営の度合いが薄いものを指します。

リモートワークとは?

テレワークと混合されがちなリモートワーク。

リモートワークの意味は、勤務先のオフィスではなく自宅やサテライトオフィスなどから遠隔で働くことを指します。遠隔を意味する「リモート」と、働くを意味する「ワーク」を組み合わせて、「リモートワーク」と呼ばれています。

テレワークと同様に、ICT(情報通信技術)を利用して勤務先のオフィス以外で、仕事を行うのが一般的です。

テレワークとリモートワークの違いは?

リモートワーク・テレワークの違いは?
テレワーク・リモートワークともにICTやインターネットなどを経由して「オフィスとは別の離れた場所」で働くという意味から、大きな違いはないといえます。

ただし、大きな違いはないものの細かく見ていくと、少し異なる部分があります。

リモートワークは、雇用されている従業員が離れた場所で働くことを指し、テレワークは企業に雇用されている人はもちろん、個人事業主など雇用されていない人も含まれています。

テレワークとリモートワークという言葉の歴史

大きな違いはないテレワークとリモートワークですが、実はテレワークという言葉は昔から使われている言葉です。

テレワークは、1970年代にアメリカで生まれた働き方で、日本では1980年以降から取り組みが行われるようになりました。総務省でも、オフィス外で働くことをテレワークと呼んでいます。

一方で、リモートワークは、近年普及した言葉といわれていて、語源などは明確になっていないそうです。

テレワークとリモートワークのメリットは?

リモートワーク・テレワークのメリット・デメリットは?
テレワークやリモートワーク(在宅勤務)の導入を検討している企業も多いのではないでしょうか。

では、テレワークとリモートワークを行うことによりどのようなメリットがあるのでしょうか。

【メリット1】経費の削減につながる

まず、テレワーク・リモートワークは、社員の通勤時間がありません。そのため、交通費を削減することが可能です。社員にとっては、通勤によるストレスが軽減されることもメリットに挙げられます。

また、オフィスに出勤することがなくなるので、オフィスを利用する上でかかる光熱費や備品費用なども削減が可能です。定期的に出社日を設ける場合、フリーアドレス制にすることで広いオフィスを設ける必要がなくなります。

【メリット2】離職率の低下・人材確保につながる

仕事だけではなく、育児や介護などに追われている人にとって、通勤することが負担に感じてしまいます。仕事との両立することが難しくなり、やむを得ず離職する方も多いのが現状です。

テレワーク・リモートワークの最大のメリットは、オフィスに出社しなくても仕事ができること。また、フレックス制度などを設けることで、時間にとらわれず働くことも可能です。

そのため、育児や介護をしている人でもテレワークであれば無理なく働くことができ、離職率の低下につながります。

また、育児や介護で働きたくても働けない優秀な人材を確保しやすくなるというメリットもあります。

【メリット3】業務生産性がアップにつながる

テレワーク・リモートワークを導入することで、ワークライフバランスが向上するといわれています。プライベートの時間もしっかりと確保できるようになるため、業務生産性がアップにつながるでしょう。

また、オフィスから距離をおいて仕事をするため、必要以上に周りと接することがなくなり、静かな環境で集中して業務に打ち込めます。そのため、1日の業務生産性が上がるとも考えられています。

【メリット4】事業継続性につながる

自然災害の発生や感染症の拡大により、オフィスでの勤務が難しくなってしまうことも想定できます。オフィスでの出社をメインとしていた場合、安全に営業できるまでは、事業を停止しなければなりません。そうなると、大きな損失を生んでしまうこともあります。

そこでテレワーク・リモートワークを導入することで、緊急時も自宅で対応することが可能です。このようにテレワーク・リモートワークには、事業の再開を迅速に進められるというメリットがあります。


テレワーク導入の際は、ツール選びが重要!

テレワークの環境を整えるにはツールが必要

テレワーク環境の準備は、端末の用意だけではありません。テレワーク(特に在宅勤務)は、オフィスでの働き方とは異なるため、離れた場所でも適応できるテレワーク向けのツールが必要です。
例えば、オフィスでは簡単にできていたコミュニケーションも、テレワークでは難しくなります。そのため、テレワークには、ビジネスチャットやWEB会議ツールなどのコミュニケーションツールが必要になるのです。
コミュニケーションツールの他にも、ファイル共有サービスや勤怠管理ツールなどもテレワークを導入する上で必要です。

テレワークには自社にあったツールを選ぼう

テレワークには自社にあったツールを選ぼう
テレワーク向けのツールには、さまざまな商品がリリースされています。
テレワークでよく利用されているWeb会議ツールにも、TeamsやZoomなど、たくさんの種類がある状況です。
そのため、どれをどのように選べば良いのか?迷うことでしょう。
すでにビジネスチャットを利用していても、有料版への移行や別のサービスの方が適している場合もあるかもしれません。
テレワークを導入する際は、テレワーク導入の目的を定めたり業務を見直したりして自社の労務環境にあったツールを選びましょう。

テレワーク導入チェックリスト」で自社に必要なツールをチェック


働き方改革や、感染病拡大予防のためにテレワークが導入され始めています。最近では、各企業に対して、社員の在宅勤務を70%になるように要請されています。原則テレワークでの働き方を導入する企業も増えてきている状況です。今後も、テレワークでの働き方が普及していくでしょう。
このテレワーク普及の影響もあり、テレワーク導入を考えている担当者さまも多くいるはずです。特に、新型コロナウイルスの影響が大きく、事業継続を守るにはできる限りでテレワーク導入を検討した方が良い状況であるといえます。

しかし、中にはテレワークの導入に不安を抱いている担当者さまもいらっしゃるのではないでしょうか。テレワークの導入を難しく感じている、テレワークでの働き方にメリットはあるのかなど、疑問に思うことが多いかもしれません。
そこで、テレワーク導入チェックリストをご用意いたしました。テレワーク導入に向けて、どんなツールを導入すべきなのか?何が必要なのか?自社にあったツールや重要なポイントをセルフチェックすることが可能です。ぜひ、テレワーク導入チェックリストをご活用ください。

テレワークとリモートワークのデメリット

メリットが多く感じられるテレワーク・リモートワークですが、デメリットもあるのでしょうか?次にデメリットを見ていきましょう。

【デメリット1】個人で時間管理をする必要がある

テレワークの他にフレックス制度を導入すると、時間や場所にとらわれない働き方が可能になります。しかし、時間や場所にとらわれないということは、時間管理(スケジュール管理)を個人で行う必要があります。

深夜でも仕事ができてしまうため、逆に長時間労働になってしまう場合も。企業側からしても、勤務実態が可視化できないことによる不安があるでしょう。

ICTを利用することで、離れた場所でも勤怠管理をすることが可能です。また、時間管理については、事前に社内でルールを作っておくと良いかもしれません。

【デメリット2】環境を作るのが難しい

遠隔で仕事ができるようにするためには、環境を作らなければなりません。勤怠管理をするためのログ管理ツールの導入、ファイルを共有するためのクラウドサービスの導入、Web会議やコミュニケーションが取れるようにSkypeやビジネスチャットの導入など。さまざまなICTを導入しなければなりません。

それだけではなく、離れて仕事をするためセキュリティ強化も必要です。

在宅勤務を採用する場合、社員はインターネット環境や作業環境を整える必要があります。

テレワークやリモートワークの導入におすすめなツール

リモートワーク・テレワークを導入するなら
リモートワーク・テレワークを導入するなら、離れた場所で働くにあたり便利なツールの導入を検討する必要があります。

ここでは、テレワークやリモートワークに必要なツールをご紹介します。

ビジネスチャット

テレワークといった個々が離れた場所で働くと、直接会話ができないというデメリットがあります。コミュニケーションが取れなければ、業務効率が低下してしまったりトラブルを抱えても1人で解決しようとして思わぬ方向にいってしまったりとさまざまなリスクが考えられます。

そこで社内のコミュニケーションを活性化してくれるのが、ビジネスチャットです。仕様がチャット形式になっているため、社内の人と気軽にコミュニケーションを取ることができます。メールのようなわずらわしさがないため、テレワークには必要なシステムです。

オンライン会議ツール

ビジネスチャットとは別に、用意しておきたいコミュニケーションツールがオンライン会議ツールです。

遠方にいる方と会議したいときや、感染症のリスクを抑えるために直接会って会議すること、講義を行うことは避けたいときに役立つツールです。音声のみでの会話はもちろん、Webカメラを通してビデオ通話もできます。少人数はもちろん、大人数にも対応。

オンラインでミーティングを開催することが多いと想定される場合は、導入しておきたいツールです。

クラウドストレージサービス

クラウドストレージサービスでは、ファイルやデータをクラウド上で管理・保存することができます。社内の共有サーバーを利用してファイルを保管している場合、テレワークでは扱うことができなくなります。クラウドストレージサービスは、インターネットがつながっていれば、どこからでも利用が可能です。ファイルの共有も楽にできるので、社内で資料を共有する際には、便利なサービスです。

勤怠管理システム

テレワークの場合、残業しているのか、きちんと出社時刻に仕事を始められたのかなど、見えない部分があります。そこで役に立つのが、勤怠管理システムです。打刻や残業報告などを専用のアプリまたはサイトからできるため、離れた場所からも勤怠管理ができます。

中には、有給休暇の申請などができるシステムもあるため、テレワークを行う場合は導入しておきたいシステムです。

まとめ

今回は、リモートワークとテレワークの違いや、メリット・デメリットについてご紹介しました。

リモートワークとテレワークには、明確な違いはありません。どちらも、勤務しているオフィスから離れた場所で仕事をするという意味があります。

また、リモートワーク・テレワークの導入は、企業側・被雇用者からしてさまざまなメリットがあります。働き方改革の1つとして導入してみてはいかがでしょうか。

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クラウドインフォボックス編集部

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