Microsoft 365(旧Office 365)無料試用版の特徴は?有料版との違いについて

2020/07/28 Microsoft 365

Microsoft 365(旧Office 365)には、ExcelやWord機能など、ビジネスシーンで利用できるさまざまな機能が備わっています。そんなMicrosoft 365には、無料試用版があるのはご存じでしょうか。

この記事では、Microsoft 365の無料試用版と有料版の違いや利用期間などの特徴について細かく解説していきます。

※Office 365は2020年4月にMicrosoft 365へ名称を変更しています

Microsoft 365(旧Office 365)の無料試用サービス

Office 365試用サービス
Microsoft 365には、無料で運用できる試用期間が存在します。試用期間がどの程度あるのか、また使用期間後にはどのように扱われるのか、それぞれ見ていきましょう。

Microsoft 365の無料試用期間は1カ月

Microsoft 365 soloの機能については、試用期間は1カ月間です。試用にはMicrosoftのアカウントが必要のため、まずはアカウント取得の手続きから行いましょう。

アカウントの登録時には、支払い情報としてクレジットカード、またはPayPalを選択する必要があります。メールアドレスの登録も必要です。メールアドレスは、フリーメールでも問題ありません。Microsoft 365を試用する場合、あらかじめ準備しておきましょう。

無料期間終了後はMicrosoft 365 Soloへ移行

無料試用の申し込みは、Microsoftの販売条件に同意したものと見なされ、終了後は個人で利用している場合、Microsoft 365 soloへと移行して年額の料金が発生するため、ご注意ください。

ただし、一度無料試用を行ったアカウントでは以降、無料試用はできません。メールアドレスを変えてアカウントを新規作成する場合でも、電話番号などが同じ場合はアカウントの新規作成は不可能です。

無料試用版のサービス内容は?有料版との違いはあるのか

無料利用版のサービス内容
クラウドサービスは無料でお試しができるツールが多く存在しています。しかし、ほとんどの無料使用サービスは有料版への移行につなげるために機能やデータ量に制限がかかっているケースが多く見られます。

では、サブスクリプション型のOfficeである、Microsoft 365の無料試用版の場合は機能やデータ量に制限はあるのでしょうか。

Microsoft 365の無料試用版の機能やデータ量について解説します。

Officeアプリケーションの利用

無料期間中であってもExcelやWordをはじめとして、PowerPoint・Outlook・Access・PublisherといったOfficeアプリケーションが、有料版と変わらずに利用可能です。

サブスクリプションの特性を活かし、各ソフトのバージョンも常に最新のものが利用できます。

30日経過後に有料版に移行した場合にも、そのままの環境で引き続き作業が可能なので、無料期間から仕事で使っても、移行や引き継ぎの手間は発生しません。

1TBのオンラインストレージ

Office 365 soloを購入すると、One Driveのオンラインストレージが無料で利用できます。Officeソフトで作成・編集を行ったデータだけでなく、画像や動画といった別のデータも、オンラインストレージで保存可能です。

無料試用期間であっても、有料版と同等に1TB分のオンラインストレージを利用することができます。

ただし、無料期間終了後にストレージに入れていたデータの扱いに注意しましょう。

OneDriveの単独フリープランは5GBまでと制限があるため、無料期間を過ぎるとそれ以上のデータの追加は、5GB以下にデータを削除するまで行えなくなります(突然消去されるといったことは、現時点ではないようです)。

オンラインストレージをデータ保管場所として利用するのであれば、その後の有料版の利用を見据えた上で行いましょう。

複数デバイスでの利用

Microsoft 365(旧Office 365)は無料期間中であっても、PCならびにタブレット、スマートフォンなど多くのデバイスで利用可能です。社内だけでなく外出先でも、携帯端末機器を用いてデータの編集や作成ができます。

タッチ操作の性能もデバイスに合わせて最適化されるので、スマートフォンやタブレットだからといって操作性を不便だと感じることはないでしょう。無料試用版でも、有料版と同等の機能が可能です。

法人向けのMicrosoft 365(旧Office 365)の場合はどうなる?

法人向けのMicrosoft 365(旧Office 365)にも無料試用版があります。もちろん、家庭用同様に、無料試用版でも有料版と同等の機能を利用することが可能です。

無料試用期間が過ぎると、試したプランをそのまま利用することとなり、年額が発生します。

無料試用版を提供しているプラン

法人向けのMicrosoft 365(旧Office 365)には、無料試用版を提供していないプランがあります。ご注意ください。

【無料試用版を提供しているプラン】
・Microsoft 365 Apps for business(旧Office 365 Business)
・Microsoft 365 Business Standard(旧Office 365 Business Premium)
・Office 365 E3
・Office 365 E5

【無料試用版を提供していないプラン】
・Microsoft 365 Business Basic(旧Office 365 Business Essentials)
・Microsoft 365 Apps for enterprise(旧Office 365 ProPlus)
・Office 365 E1

無料試用板を利用する場合、ライセンス数の制限に注意

法人向けのMicrosoft 365(旧Office 365)の無料試用版は、登録できるライセンス数が25までと制限があります

機能に制限はありませんが、無料試用版を利用する場合、ライセンス数の制限に注意してください。

Microsoft 365(旧Office 365)無料試用版はMacでも利用可能

Macでの利用も可能
Office 365の無料試用版はWindowsPCだけでなく、Macからでも利用可能です。Macで利用する場合のダウンロード先や注意点について解説します。

App Storeからダウンロード

Microsoft社は2018年にMac版Microsoft 365(旧Office 365)の配信を開始しました。これによって、App StoreからOfficeのデータをダウンロードすることが可能になったのです。

Microsoft 365(旧Office 365)をMacにダウンロードした場合、1カ月の試用期間が設けられ、この期間の利用料は無料となります。その後は利用料を支払うことで、有料版へと移行もスムーズに行うことが可能です。

一部ソフトは利用できない

MacでMicrosoft 365(旧Office 365)を利用する場合、AccessとPublisherが利用できません。AccessはExcelよりも大量のデータを管理・編集するソフトで、Publisherは専門的な資料作成のためのソフトです。

ただし、Mac版は2018年に配信が開始されたばかりということもあり、今後の機能追加が追加される可能性は十分にあるといえるでしょう。

Microsoft 365(旧Office 365)無料試用版の解約方法と注意点

解約方法と注意点
無料期間中に解約する方法と、その際の注意点について解説します。

解約処理をきちんと行うことで、後々になって請求が来るといったことがないようにしておきましょう。

サブスクリプションの解約を行う

以下の方法で、Microsoft 365(旧Office 365)のサブスクリプションの解約を行いましょう。

まずは、Microsoft公式ページにログインし、ページの上方タグにある『サービスとサブスクリプション』を選択してください。選択後は『キャンセル』を探し、クリックします。

その後は今すぐ終了するか、期間が更新しないかを選択し、ガイドラインに沿って進めていけば解約完了です。なお、キャンセルボタンが表示されずに有効期限のみが表示される場合、有効期限の日付が来たら解約となります。

解約の手続きが行われていないと、無料期間経過後に、たとえ利用していないとしても請求が発生してしまいますので、注意してください。

App Store購入時は定期購読を解約

App Storeでは、サブスクリプションの支払い等、継続的な支払いを『定期購読』といいます。Microsoft 365(旧Office 365)の支払いの停止方法は、App StoreでMicrosoft 365(旧Office 365)の契約をした場合、定期購読を解約する手続きを行いましょう。

WindowsまたはMacで解約を行う場合、まずは iTunesを開いてください。ページ上方のメニューの中から『アカウント』を選択し、『マイアカウントの表示』をさらに選びます。

App IDでサインインして『アカウントの表示』をクリックしてください。設定の中にある『登録』→『管理』をクリックします。Microsoft 365(旧Office 365)を探し『編集』をクリックし、管理オプションの中の『登録をキャンセルする』をクリックして完了です。

iPadやiPhoneの場合は、設定の中にある『iTunes と App Store』から行います。『登録』→『管理』からMicrosoft 365(旧Office 365)をタップし、手続きしましょう。

なお、App Storeで購入していない場合は、Microsoftの管理ページにログインして解約を行ってください。

データのバックアップを取っておこう

Microsoft 365(旧Office 365)の無料期間が経過し、かつ有料版への移行を行わなかった場合は、ExcelやWordなど、これまで使っていたアプリケーションは機能制限モードとなって、新規ファイルの作成や編集ができなくなります。

タブレット操作も閲覧モードとなり、同様にファイルの編集ができません。One Driveにおいては先述したように、5GBに減らすまで新たにファイルを新規追加が不可能です。

期間終了後にデータが突然消去されるといったことは現状ではありませんが、セキュリティや万が一を考えると、そのまま有料期間に移行しない場合は、期間終了前にバックアップを取ることをおすすめします。

Web版Office(Online Office)なら無料で利用できる

Microsoft 365は、無料試用期間の1カ月間は無料で利用することができます。しかし、その後は、Microsoft 365と契約しなければなりません。

Officeには、他にも種類があり、Web版 Office(Online Office)は無料で利用することが可能です。Web版Officeは、インストールの必要がなく、Web上から利用することができます。

Web版Officeで利用できるツール

Web版Officeでは、「Word」「Excel」「PowerPoint」「Outlook」「OneNote」の5つを利用することができます。

Web版Officeの機能制限について

無料で利用できるWeb版のOfficeには、機能制限が設けられています。ここでは、Word・Excel・PowerPointの制限されている機能を見ていきましょう。

【Word】
図形・テキストボックスの追加、マクロの記録と実行、ハイパーリンクのリンク先の編集、引用の追加・更新などが利用不可です。

【Excel】
保護されているブックを表示できない、一部の関数がデスクトップ版のExcelと異なる、マクロの作成・実行・編集が不可などの機能制限があります。

【PowerPoint】
グラフの追加、画像の圧縮、オーディオの追加、フッター・ヘッダー・日付/時刻・段落番号を編集することができません。

Web版Officeのメリット・デメリット

メリットは、無料で利用できることです。WordやExcel、PowerPointなど業務で必要なツールが無料でいつでもどこでも利用することができます。

デメリットは、機能制限があること、インターネットがつながっているパソコンでなければ利用できないことが挙げられます。

Web版Officeには、機能制限があるので、グラフの追加など高度な資料制作には向いていません。

簡易的に資料を作る際や、メモ程度にしかOfficeを利用しないという場合に、Web版Officeの利用がおすすめです。

Web版Officeの導入方法

Web版Office(Online Office)のサイトへアクセスします。

Microsoftのアカウントを持っている場合は、そのままサインインします。アカウントをお持ちでない場合は、「無料でサインインアップ」からアカウントを作成しましょう。

アカウントを作成したら、サインインします。サインインすると、利用できるアプリが表示されます。利用したいアプリをクリックして、新規作成すると利用できます。

学生は無料でMicrosoft 365(旧Office 365)を利用できる場合がある

学生は無料で利用できる場合がある
学生がMicrosoft 365を利用する場合、体験期間等もなく、学生でいる間は無料でOffice機能を利用できるケースがあります。どうして無料で利用することができるのか、詳しく見ていきましょう。

Microsoft 365 Education(旧Office 365 Education)

Microsoft 365 Educationは教育機関向けのOfficeソフトです。教育機関に所属する学生や教師が、Microsoftが定めている一定の条件をクリアしていれば、Officeの機能を利用することができます。

Microsoft 365 Educationには3つのプランがあり、無料プランでも学校教育においては問題なく利用できる程の機能が揃っていますし、最も高いプランでも月額が学生650円、教師870円と非常に低価格です。

有効な学校のメールアドレスが必要

Microsoft 365 Educationが利用できる具体的な条件は、教育機関に所属していることや個人でオンラインプランに登録できる年齢に達していること、インターネット環境があることなどが挙げられます。

条件のハードルは比較的軽いものばかりですが、唯一難しいのは教育機関から支給されたメールアドレスが必要という項目でしょう。学生や教師だからといって個人でMicrosoft 365 Educationに申し込むことはできません。

Microsoft 365 Educationの利用は学校単位で取得を考えた方が登録までスムーズに進むでしょう。

資格が無効になると利用できなくなる

Microsoft 365 Educationを利用するには、学校に在籍あるいは勤務していることが条件です。Microsoft側が随時資格を満たしているか検証していて、資格がないと判断された場合、Microsoft 365 Educationの利用が難しくなります。

Officeアプリケーションは機能制限モードとなり、編集や新規作成は行えなくなるほか、オンラインサービスも機能しなくなってしまいますので、卒業や転勤等で資格がなくなる場合、データをバックアップしておきましょう。

まとめ

Microsoft 365(旧Office 365)は、1カ月間であれば無料で利用することも可能です。無料試用中でも、実際のOfficeソフトと変わらない機能が利用できるので、お手軽に試してみてはいかがでしょうか?

ただし1カ月が経過した場合には機能制限モードとなり大幅な利用制限がかかったり、月額請求が発生したりします。1カ月の無料試用を行う場合でも、その後どうするかはある程度考えておいた方が良いかもしれません。

 

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