Microsoft 365 Education（旧Office 365 Education）の特徴は？卒業したらどうなる？

2024/10/15 Microsoft 365

Microsoft 365 （旧Office 365）には、教育機関の利用に向けのアカデミック版である、「Educationプラン」があります。

ここでは、Educationプランで利用できる具体的な機能や購入方法、利用資格について見ていきましょう。学校を卒業した場合の利用権限についても解説します。

Microsoft 365 Education（旧Office 365 Education）とは

Microsoft 365 Education（旧Office 365 Education）は、Microsoft 365の中でも教育機関向けに展開されているサービスです。まずは、どのようなプランがあるのかを詳しく見ていきましょう。

無料のA1と有料のA3、A5がある

Microsoft 365（旧Office 365）のアカデミック版には、A1・A3・A5という3つのプランがあります。

A1の利用料金は、無料です。Officeアプリケーションはオンライン版が利用でき、サービスについてもExchangeやOneDriveなど、必要な機能は揃えられています。学校法人で使う場合、特に支障はないでしょう。

プランにより機能や利用可能台数が異なる

プランごとの具体的な機能の違いを見ていきましょう。

A3は、A1の機能に加え、Officeアプリのデスクトップ版ならびに、セキュリティツールが利用できるプランです。A5は、A3に加えてさらに高度な分析ツールなどが利用できます。

また、メールの容量にも差があります。A1は50GBですが、A3とA5の場合はそれぞれ100GBのメールボックスの利用が可能です。

その他に、利用台数も異なります。A1ではOfficeアプリのデスクトップ版を利用できませんが、A3とA5はそれぞれ最大5台のPC、ならびに5台のタブレットと5台のスマートフォンにインストールすることが可能です。

Microsoft 365 Education（旧Office 365 Education）は教員と学生が利用できる

Microsoft 365 Education（旧Office 365 Education）の利用は、教育機関に在籍する学生か教員に限られます。

この内、学生の利用方法として学校単位で申し込む方法と個人で申し込む方法がありますので、それぞれの利用方法について見ていきましょう。

学校単位で申し込む場合

学校単位で申し込む場合ば、Microsoft 365のEducationプランのWebページ上部にある『無料で使用を開始できます』をクリックして手続きを進めていくことになります。

この場合、学校の責任者が代表して申込みの手続きを行うことになるため、必要な情報を用意した上で手続きをしましょう。学校の基本情報や、教育機関であることの証明書が必要です。

個人での購入方法

教員や学生が個人で購入する場合、同上のWebページより『個人で申し込む』をクリックして手続きを行います。

教員または学生であることを証明する書類が必要です。また、年齢が13歳以上でなければ申し込めないので注意しましょう。

申し込みには、対象の教育機関のメールアドレスが必要

いずれの申込み方法の場合でも、教育機関のメールアドレスが必要です。フリーメールの利用はできません。プロバイダメールや、法人向けの手続きを踏んで手に入れたメールを入手してください。

教育機関のメールアドレスがない場合、プランへの申込みが進まなくなる可能性があるため、あらかじめ学校単位で取得するようにしましょう。

Microsoft 365がテレワークに向いている4つの理由

テレワークのようにオフィスから離れて仕事をすると、チーム内のコミュケーション不足や、セキュリティの不安などの課題があります。実はMicrosoft 365ではそれらの課題を解決してくれる事はご存知ですか？
Microsoft 365が持つテレワーク実施時に絶大な効果を発揮する機能を紹介させて頂きます。

コミュニケーションツール「Teams」がそなわっている

Microsoft 365には、コミュニケーションツールであるTeamsが付属しています。
Teamsは、社内でのコミュニケーションを活性化するためのビジネスチャットはもちろん、Web会議も可能です。社内でのちょっとしたやり取りから、ミーティングまでオンラインでできます。

高度なセキュリティ機能

Microsoft 365には、マルウェア対策機能、資格情報の保護、行動分析に基づく脅威の検知、ファイル・メールの閲覧や操作を保護する情報漏えい対策機能など、高度なセキュリティがそなわっています。また、常に最新状態で利用できるため、安心してオフィス外でも利用できます。

ファイルやデータの共有が楽に

Microsoft 365には、オンラインストレージサービスのOneDriveやSharePointを利用してすぐに情報共有ができます。Officeドキュメントで作成した資料をすぐにチームに共有できますし、共同で編集することも可能です。オンラインストレージは容量も大きいので、大量のデータも格納できます。

複数のデバイスで利用できる

Microsoft 365はビジネス版の場合、1ライセンスにつき、パソコン5台・スマートフォン5台・タブレット5台までインストールすることが可能です。スマートフォンやタブレットを利用して資料を確認したいときにも、利用することができます。
テレワークが導入されたことにより、デスクトップパソコンからノートパソコンを利用する場合もスムーズに移行することが可能です。

まずはテレワーク導入チェックリストをご活用ください！

今回ご紹介したMicrosoft365以外にもどんなツールを導入すべきなのか？何が必要なのか？自社にあったツールや重要なポイントをセルフチェックできるチェックリストをご用意しました。
ぜひ、テレワーク導入を検討している際にはテレワーク導入チェックリストをご活用頂きまして最新のツールや導入の失敗を回避する知識をつけて頂ければ幸いです。