Microsoft 365 (旧Office 365)を個人利用するならどのプラン？機能で比較しよう

2024/10/15 Microsoft 365

Microsoft 365 (旧Office 365)のプランには個人用からビジネス用に至るまでさまざまなプランが用意されています。

個人事業主が利用する場合、どのプランを選ぶのが適切でしょうか？

この記事では、Microsoft 365(旧Office 365)の各プランを比較しながら検証していきましょう。

Microsoft 365 (旧Office 365)とは

Microsoft 365(旧Office 365)は、Microsoftが提供しているサブスクリプション型のOfficeソフトです。Office 2021などの永続ライセンス版とは異なったさまざまな特徴がありますので、まずはそこから見ていきましょう。

さまざまな機能を提供するクラウド型サービス

Microsoft 365(旧Office 365)はクラウド型のサービスです。PC内に直接ソフトをインストールする従来のOfficeソフトとは異なり、オンライン上に用意されたサービスを利用する仕組みとなります。

データもOne driveで管理できるので、PCの容量を圧迫することなく、付属するさまざまな機能が利用できるのが大きな特徴です。

Microsoft 365(旧Office 365)はGoogleドキュメントなどと同様のオンラインサービスという区分に近いと言えるでしょう。

安く利用するなら年間契約

Microsoft 365(旧Office 365)は年額、あるいは月額という形で利用料を支払います。試用期間の延長や、本格的な運用を除き、すでに長期的運用を視野に入れるのであれば年間契約の方が安く済むようです。

これは個人用のMicrosoft 365(旧Office 365)の場合のみですが、年間契約の場合は月額10カ月分の価格で利用できます。何かの手違いでカードで引き落としができないときに利用に制限がかかってしまうというトラブルも防げるでしょう。

個人用と法人用の違い

Microsoft 365(旧Office 365)の公式ページを見ると『家庭向け』と『一般法人向け』にプランが明確に区切られているのが確認できるでしょう。また、大企業に向けたものであれば300人以上の利用を前提としたプランも用意されています。

個人用と法人用ではどのような点が異なるのでしょうか？比較しながら解説します。

Businessプランは個人契約が可能

Businessプランを個人で契約することは可能です。Businessプランは最大300人までが利用でき、作業タスクを共同で管理するためのMicrosoft PlannerやMicrosoft Teamsの追加といった、ビジネスで活躍する機能が利用できます。

Businessプランは、基本的にはチームで利用するための機能が豊富にそろえられているプランです。そのため、チーム作業や利用端末をよほど多く利用するなどの事情がなければ、個人契約はMicrosoft 365 Personal（旧Office 365 solo）が適していると言えます。

個人用は1人での利用が前提

個人用のMicrosoft 365 Personal（旧Office 365 solo）は基本的に1人の利用を前提としています。チームチャットや共有予定表といった機能はMicrosoft 365 Personal（旧Office 365 solo）には付属していない点や、メールボックスの利用についても個人で管理するのを前提としています。

Microsoftの公式でも、複数のデバイスが同時に利用可能ですが、同一ユーザーでの推奨を推奨しています。セキュリティの問題からも同一アカウントを複数人で利用するのはおすすめはしません。

個人でMicrosoft 365(旧Office 365)を利用するメリット

Microsoft Office製品には、Office 2021を初めとする永続ライセンス型のソフトウェアもありますが、個人で利用する場合は、Microsoft 365(旧Office 365)を利用した方がさまざまなメリットがあります。

Microsoft 365(旧Office 365)を利用するメリットについて、永続ライセンス型と比較しながら見ていきましょう。

買い切り版より初期コストが小さい

買い切り版の最新であるOffice 2021の価格は4万3980円です。それに対し、Microsoft 365 Personal（旧Office 365 solo）は年間で1万4900円なので、3年ほど利用してようやくOffice 2021に届くという価格設定です。

初期コストを大幅に抑えることができるため、何らかの理由で途中で運用を中止する場合でも、ロスを抑えることができます。

自動更新で手間がかからない

サブスクリプション型の大きな特徴として、機能やセキュリティが常に最新のバージョンにアップロードされるという点があります。ソフトを立ち上げる時に自動更新されるので、自分で更新する手間はかかりません。

一方の永続ライセンス型の場合は、1度の購入で永続利用はできるのですが、新たな機能追加などは行われません。新たに機能を追加する場合新しく買い替えるしかないので、更新には手間がかかってしまいます。

無料期間に機能を試すことができる

Microsoft 365(旧Office 365)には、1カ月間の無料トライアルが設けられています。トライアル中に利用できるアプリやストレージは、有料版と比較しても変わりません。

トライアル終了後は、Microsoft 365 Personal（旧Office 365 solo）へと切り替わります。一方のパッケージ版には無料期間は用意されていないので、無料期間中にいろいろな機能を試すことができるのもOffice 365の大きな利点と言えるでしょう。

Microsoft 365がテレワークに向いている4つの理由

テレワークのようにオフィスから離れて仕事をすると、チーム内のコミュケーション不足や、セキュリティの不安などの課題があります。実はMicrosoft 365ではそれらの課題を解決してくれる事はご存知ですか？
Microsoft 365が持つテレワーク実施時に絶大な効果を発揮する機能を紹介させて頂きます。

コミュニケーションツール「Teams」がそなわっている

Microsoft 365には、コミュニケーションツールであるTeamsが付属しています。
Teamsは、社内でのコミュニケーションを活性化するためのビジネスチャットはもちろん、Web会議も可能です。社内でのちょっとしたやり取りから、ミーティングまでオンラインでできます。

高度なセキュリティ機能

Microsoft 365には、マルウェア対策機能、資格情報の保護、行動分析に基づく脅威の検知、ファイル・メールの閲覧や操作を保護する情報漏えい対策機能など、高度なセキュリティがそなわっています。また、常に最新状態で利用できるため、安心してオフィス外でも利用できます。

ファイルやデータの共有が楽に

Microsoft 365には、オンラインストレージサービスのOneDriveやSharePointを利用してすぐに情報共有ができます。Officeドキュメントで作成した資料をすぐにチームに共有できますし、共同で編集することも可能です。オンラインストレージは容量も大きいので、大量のデータも格納できます。

複数のデバイスで利用できる

Microsoft 365はビジネス版の場合、1ライセンスにつき、パソコン5台・スマートフォン5台・タブレット5台までインストールすることが可能です。スマートフォンやタブレットを利用して資料を確認したいときにも、利用することができます。
テレワークが導入されたことにより、デスクトップパソコンからノートパソコンを利用する場合もスムーズに移行することが可能です。

まずはテレワーク導入チェックリストをご活用ください！

今回ご紹介したMicrosoft365以外にもどんなツールを導入すべきなのか？何が必要なのか？自社にあったツールや重要なポイントをセルフチェックできるチェックリストをご用意しました。
ぜひ、テレワーク導入を検討している際にはテレワーク導入チェックリストをご活用頂きまして最新のツールや導入の失敗を回避する知識をつけて頂ければ幸いです。

個人事業主はMicrosoft 365 Apps for business（旧Office 365 Business）がおすすめ

個人事業主としてOffice 365を利用するのなら、Microsoft 365 Apps for business（旧Office 365 Business）の方がさまざまな面で使い勝手が良い機能がそろっています。

Microsoft 365 Apps for business（旧Office 365 Business）を事業主として利用する場合、どのようなメリットがあるのかを見てしましょう。

メンバーを追加できる

Microsoft 365 Personal（旧Office 365 solo）の利用が個人を対象としているのに対し、Microsoft 365 Apps for business（旧Office 365 Business）は、メンバーを最大300人まで追加できます。

ビジネスとして成長していき新しい従業員を雇用する、あるいはヘルプで誰かと共同作業をする場合など、Officeが利用できる環境を用意しなければならない場面に遭遇するかもしれません。

そんな時に、Microsoft 365 Apps for business（旧Office 365 Business）であれば作業環境を提供するのに困ることはないでしょう。共同編集やタスク管理など、グループ作業向きの機能も合わせ、複数人で行うことを前提として開発されたソフトウェアだからです。

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まとめ

Microsoft 365(旧Office 365)を個人利用するのであれば、最適であるのはMicrosoft 365 Personal（旧Office 365 solo）です。豊富なアプリケーソンが付属されているだけでなく、常に最新のバージョンに自動でアップロードしてくれます。

個人であっても事業を営んでいて、複数人に対しMicrosoft 365(旧Office 365)を利用した共同作業を行ってもらいたいのならMicrosoft 365 Apps for business（旧Office 365 Business）がおすすめです。こちらは300人までユーザー登録が行えます。

Microsoft 365(旧Office 365)は、利用者の増加に合わせてより高度な機能が追加されますので、作業効率のアップや資料作成のために導入を検討してみてはいかがでしょうか？